オンラインカジノと、その歴史

オンラインカジノとは

オンラインカジノとは、インターネット(オンライン)上で遊べるカジノの総称です。

プレイヤーはPCやスマホから、インターネットを通じて、ライセンスを取得しているオンラインカジノにログインし、実際にお金を賭けてゲームをプレイすることができます。

オンラインカジノは、インターネットが普及し始めた当時から存在しており、時代と共に変化を遂げてきました。

ゲームも、ビデオスロット、ポーカー、バカラ、ルーレットなど、ランドカジノで遊べるほぼ全てのゲームで遊ぶことができます

ライブカジノなどでは、現地のディーラーとビデオ中継を通じて、カジノゲームを楽しむこともできる様になっているんです。

まさにオンラインカジノは、カジノそのものと言っても良いでしょう。

その為、オンラインカジノの運営会社は、政府発行のライセンスを得た上で運営を行っています

現在では、こうしたライセンス発行制度や、オンラインカジノの安全性・公平性を監査する第三者機関からの審査があり、誰にでもより遊びやすい環境が整っています。

 

オンラインカジノ普及の歴史

1、国や行政の発行するライセンスで、厳格な審査制度の確立へ

1994年に、イギリス連邦加盟国の「アンティグア・バーブーダ」が、オンラインカジノ運営者へ正式な政府のライセンスを発行する法律を、世界で初めて可決しました。

アンティグア・バーブーダと聞いて、聞き覚えのない方も多いかともいます。

アンティグア・バーブーダはカリブ海に浮かぶ小さな島国で、今でも多くのオンラインカジノ運営者がライセンスを取得している人気国です。

この国のライセンス発行に至る法律制定が、現在のオンラインカジノの歴史のスタートであると言われています。

当時アンティグア・バーブーダには、特に大きな産業はなく、人口も8万人ほどの小国でした。

その小国が、現在のオンラインカジノを世界中に普及させる要因になった法律を制定したのです。

FTPZ法と呼ばれる法律で、オンラインカジノなどオンライン上でのギャンブルを行うことについて、国がライセンスを発行することで、そのカジノの運営を厳格に審査し、運営許可を与えようというものでした。

これが1994年に制定されたことで、その後はヨーロッパやアジア、カリブ海諸国でオンラインカジノ合法化が進み、国が責任ある運営許可を与えることを保証として、オンラインカジノをお客に提供できるようになったのです。

ですからオンラインカジノは、第二次世界大戦以後急速に発達した日本のギャンブルと比較して、歴史が浅いと言えます。

1996年以降、マン島に拠点を置くマイクロゲーミング社、クリプトロジックボスメディアなど、今では大手といわれるソフトウェア開発会社が、初めてオンラインカジノのゲームソフトを展開していきます。

その中でもマイクロゲーミング社は、現在も最大手のゲーミングソフトウェア開発会社として、約1200以上のゲームを提供し続けています。

マイクロゲーミング社では独自の審査基準を設けており、ゲームソフトの提供に関しては、その基準を満たすオンラインカジノとしか契約をしないことが有名です。

また、この年には創業当初から現在まで、数々の実績を残すInter Casino(インターカジノ)が誕生しました。

1998年から、今では数1,000万円~億越えも狙える「プログレッシブジャックポットゲーム」が誕生したり、1999年には他のプレイヤーと一緒にプレイできる「マルチプレイヤーテーブル」などが出現します。

この頃、オンラインギャンブル業界は全体で8億3400万ドルの収入を突破し、また世界初のインターネットでのポーカールームも誕生しました。

その後、2000年に入り、オンラインカジノ業界では話題となった、ライブ中継ゲームが導入されました。

また、2003年にアメリカでオンラインカジノ禁止の法案が起こりましたが、これに対しても真っ向から対立をしていった国の1つが、アンティグア・バーブーダでした。

結果、オンラインカジノ禁止法案は有効とならず、アンティグア・バーブダーのオンラインカジノに対する貢献度は非常に高いと言えます。

 

2、第三者機関の参入と安全面での向上

eCOGRA

そして2003年には、eCOGRA という団体が eコマースオンラインゲーム規制と保証のために創立されました。

eCOGRAは、現在も第三者機関として100以上のカジノサイトを統制、監視する立場にあります。

eCOGRAはNPO(非営利組織)で、第三者のフェアな立場で、オンラインカジノの審査・監視基準を時間をかけて1から作りあげました。

この基準は大変きめ細かく、審査も厳格になっています。

当時、オンラインカジノはパソコンでのダウンロード型でしか遊べなかったのですが、その後の2010年には、スマホ・タブレットで遊べるダウンロード不要のブラウザ型カジノゲームが誕生します。

海外では、スマホの普及と相まって爆発的な人気を誇り、特に欧州では本場リアルカジノの売上を上回るほどの規模となったのです。

このスマホ対応が行われたことが、オンラインカジノ界の市場拡大という意味で、「大きな転機」となったと言えます。

一方、日本では、2010年頃より英語圏で需要を探り尽くした大手カジノゲームが、日本語対応サービスを開始。
それと同時に、日本の新しいモノ好きのユーザーへの普及が始まりました。

その中の一つの転機として、2012年3月にオンラインカジノで日本人が億越えジャックポットを獲得したとして、有名雑誌「週刊新潮」に記載され、そのニュースがユーザー数を一気に伸ばしました。

※「週刊新潮」2012年3月15日号

それとほぼ同時期に、日本でもスマホ・タブレットで遊べるダウンロード不要のブラウザ型カジノゲームが日本語対応されたことが拍車をかけ、更にユーザー数が増えました。

今では爆発的にユーザー数が伸びることはないものの、スマホでの気軽な遊びやすさと、勝ちやすさから着実にユーザー数を伸ばしており、既に50万人以上の日本人ユーザーがゲームに参加しています。

ちなみに、世界中には5,000万人以上のオンラインカジノユーザーがいると言われています。

 

3、安全性確立の歴史

上記の様なゲーム環境の充実と共に、プレイヤー保護や悪質な運営者を排除するための規制向上や監査基準の構築など、長い年月を経て、安全・安心してゲームをプレイできる環境が整っていきます。

オンラインカジノの創設当初は、勝ち金の未払いや不正操作などをする公式ライセンスを持たない悪徳業者が存在していました。

しかし、こうしたギャンブルの不正取り締まりやプレイヤー保護といった規制体制、厳しい監査基準が世界的にも強化されたため、現在では優良企業が運営しているオンラインカジノがほとんどです。

とはいえ法律認識が甘く、違法性が高い企業や勝ち金未払いの噂も立つことがあり、そうした悪質オンラインカジノは自然と消えていきますが、勝ち逃げされる虞もありますので注意が必要です。

当サイトで紹介しているオンラインカジノは、全て本社が上場しているなどの優良企業が運営しているので、自信を持って紹介できます。
しかし、他のオンラインカジノで遊ぶ際は、あなた自身で自分なりに精査する必要がありますね。

結局オンラインカジノは、健全な娯楽産業として、業界のルールの厳格化や審査の厳しさから、その安全性・公平性が確立し、今ではヨーロッパ各国、アメリカ内のオンラインカジノ合法州をはじめ、オーストラリアやカナダなどで日常的に遊ばれているエンターテインメントのひとつとなっているのです。

そして、近年では株式市場に上場する企業も増えてきていて、オンラインカジノを取り巻く2兆円規模のゲーミング市場は多くのプレイヤーに支持される「成長期」に入ってきました。

こんな大きな業界に関して、日本ではあまり聞く機会がないことが不思議ですが、実はロンドン株式市場やNASDAQでは、数多くのオンラインカジノやオンラインギャンブル会社が上場を果たしています。

例えば、 それらの会社は

・32Red PLC(32レッドカジノ運営会社)
・Bwin.Party Digital Entertanment Plc(パーティーカジノ運営会社)
・888 Holdings PLC (888カジノ運営会社)
・Playtech(大手カジノゲームメーカー)
・Betfair(Befair総合ゲーミングサイト運営会社)
※通信会社大手で有名なソフトバンクが、「Betfair」株の23%を所有。

などですね

さらに、オンラインカジノの運営会社は、スポーツチームのスポンサーシップを積極的に行っています。
サッカーでも、オンラインカジノ会社のロゴを自然に目にしていますよね。

・マンチェスターユナイテッド:Betfair
・レアルマドリード:Bwin.Party Digital Entertanment Plc
・トッテナム・ホットスパー:Mansion Limited
・アストン・ヴィラ:32 Red PLC (2006-2008)
・セビーヤFC:888 Holdings PLC (2006-2008)
・フラムFC:Bodog
・エドモントン・オイラーズ(NHL):Bodog
・LAギャラクシーズ(MLS):Bodog

4、オンラインカジノの現在

オンラインカジノ

オンラインカジノの創設当初は、公式ライセンスを持たない悪徳業者も存在し、イメージが悪かった一面もありましたが、現在はプレイヤー保護を目的とする監査基準の強化などの対策が着々と行われ、業界の健全化と共に、公式ライセンス発行国も20ヶ国を超えました。

またアルゼンチンやメキシコ、その他アジアの国々でも、オンラインギャンブルを合法化しようとする動きが着々と広がっています。

2011年にはApple社のiPhoneやiPadの人気に火がつきはじめ、スマートフォンの普及が広がると共に、モバイルオンラインカジノの人気も、どんどん高まってきています。

一部では、2020年にはオンラインギャンブル業界のマーケットサイズが、なんと59.79 billion dollars (約6兆484億)になると予想されています。

まとめ

Rin

オンラインカジノが、「こんなにも身近でメジャーだったなんて、知らなかった!」という人も多いと思いますし、上場企業が関与する、きちんと整備された業界だと知らなかった方もいるのではないでしょうか。

行政のカジノ誘致の話題と共に、日本でもじわじわとユーザー数を伸ばしているオンラインカジノ。

現在の日本では、法律によって「カジノ」という賭博場的な存在そのものが規制されている為に、海外に行かなければカジノでお金を賭けて遊ぶことはできませんでした。

国内観光地などでは、実際のお金はかけずに、チップを賭けて遊ぶ「カジノ体験」ができる場所などは作られています。

しかし、本物のカジノに比べれば、規模は小さいですし、日本ではまだまだ普及しているとは言い難い状況です。

日本での、娯楽の為の遊戯市場では、国営ギャンブル(※競馬、パチンコ競艇、競輪)が高い人気を持っていて、娯楽としてのギャンブルに使われるお金の量や、市場の大きさを考えると、国内オンラインカジノの普及率は発展途上ということが言えます。

つまり、今後のオンラインカジノ市場は、まだまだ大きくなっていく可能性が「高い」ということです。

オンラインカジノは、サーバーが海外にあるため日本の法律では規制されていません。
日本人でも、実際にお金をかけてカジノのゲームを遊ぶことができます。

こうしたオンラインカジノが、企業参入や各国審査をあげた安全性や健全性を認知され、国内遊戯としても一般化すれば、家庭でパソコンを使ってポーカーをしたり、スマートフォンを使ってブラックジャックをしたり、手軽に実際のお金を掛けてプレイする何気ない姿が、一般的になるかもしれません。

この先も健全な娯楽として、オンラインカジノの更なる成長が予想されます。

今後の動向にも大注目です。

>CASINO7-カジノセブン-

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【責任あるギャンブル】

オンラインカジノを含むあらゆるギャンブルをされる方は、ギャンブルには依存リスクがあることを忘れない様にしてください。ギャンブルはエンターテイメントの1つであり、手っ取り早くお金を稼ぐ方法ではありません。

2018年7月20日に成立した「特定複合観光施設区整備法」(IR整備法・カジノ整備法)には、日本人のカジノ施設への入場限度回数は週3回、月10回までと定めているように、依存症対策については、現在も厳しく制限されています。

負けを取り返すことに熱中するのではなく、定期的にアカウントの入出金額をチェックするなど心がけ、健全なギャンブルをお楽しみ下さい。

              

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